最も利用率の高いショート動画サービスはTikTokではない？ - ITmedia マーケティング

　ADKマーケティング・ソリューションズは、ソーシャルメディアのショート（縦型短尺）動画の利用実態およびショート動画広告の効果を把握する目的で、2023年11月に全国の15〜49歳の男女を対象に調査を実施しました。

週1回以上利用する人の割合が最も高いのは？

　昨今のショート動画ブームをけん引してきたのはTikTokですが、利用率ではYouTubeショートやInstagramリールがTikTokを上回ることが明らかになりました。各ショート動画サービスの中で、週1回以上利用する人の割合が最も高いのはYouTubeショート（49｡6％）で。Instagramリール（35.2％）、TikTok（23.1％）が続きました。

ショート動画サービスの利用率（出典：ADKマーケティング・ソリューションズのプレスリリース、以下同）

　性年齢を5歳刻みで区切って比較した結果を見ても、YouTubeショートの利用率が多くの世代で最も高くなりました。ただし、女性15〜29歳ではInstagramリールの利用率がトップになっています。

ショート動画サービスの利用率＜制年代別＞

　YouTubeショートやInstagramリールはTikTokと比較すると後発のサービスですが、YouTubeやInstagramそのものは先行して支持基盤があったため、ショート動画機能に限定してもTikTokより多くの利用者が存在するのだと推察されます。

利用者の視聴頻度と視聴時間はTikTokがリード

　各サービスの利用者の視聴頻度では「ほぼ毎日」視聴する人の割合が圧倒的に高いのはTikTokでした。TikTok利用者の過半数（56.3％）がほぼ毎日視聴しています。

ショート動画サービス別の視聴頻度

　視聴時間についてはショート動画全般の視聴時間として質問しておりプラットフォーム別に質問していないものの、やはりTikTok利用者のショート動画視聴時間は長い傾向にあります。

ショート動画の視聴時間

TikTokの視聴頻度が高く視聴時間が長いということは、プラットフォームとしてのリーチが限定的だとしても、広告配信および最適化の機会が豊富にあると言えます。

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病気になりたくなかったら避けたほうがいい「健康リスクの高い6大食材」 - ダイヤモンド・オンライン

2024.3.29 3:42

「人生100年時代」を生き抜くための戦略書――『超ミニマル・ライフ』より、思考法と技法を、本連載でご紹介します。著者の四角大輔氏は、レコード会社時代に10回のミリオンヒットを記録後、ニュージーランドに移住し、「組織・場所・時間・お金」に縛られない人生を設計してきた異色のベストセラー作家です。今回は、諸説が飛び交い誰もが混乱している「食事学」について、最小限の労力で誰もが実践できる、明解なメソッドを公開します。
監修：三輪桜子／医師／神宮前統合医療クリニック院長
レムケなつこ／オーガニックビジネス研究所（IOB）代表取締役社長、オーガニック専門家

Photo: Adobe Stock

安易に体に入れないブロック術

以前の連載で紹介した
【飲食学の基本3ルール】
①セレクト：摂取するものは選び抜く
②ブロック：安易に体に入れない
③デトックス：悪いものはすぐ排出する

の中から、②安易に体に入れないブロック術を引き続き伝えていこう。

　ここでは、あなたの「オーガニックデバイス」に損害を与える可能性のある「最小限にすべき6大食材」を解説する。

健康リスクの高い6大食材

【健康リスクの高い6大食材】
①赤肉（牛・豚・羊など、鳥類以外の肉）
②乳製品（牛乳・バター・チーズ）
③小麦粉
④砂糖
⑤化学処理された油（トランス脂肪酸など）
⑥塩分過多な食品

　これらを摂りすぎると「体調不良」「生活習慣病」「致命的な慢性疾患」のリスクが高まるというリサーチが多数報告されている。
　次はその一部にすぎない。

6大食材が原因になりうる主な疾病

【6大食材が原因になりうる主な疾病】
①赤肉：大腸がん（※1）
②乳製品：虚血性心疾患（※2）
③小麦粉：アレルギー（※3）
④砂糖：糖尿病（※4）
⑤化学処理された油：心臓疾患（※5）
⑥塩分過多な食品：血管の老化（※6）

　こういった疾病が社会問題化して、莫大な医療費が投入されている欧米では、①～⑥を避ける動きが盛んになっている。その結果この10年で、筆者が暮らすニュージーランドでもスーパーや飲食店でこれらが含まれない食品を選べるようになった。

　しかし日本での認知度は低く、完全に避けるのはまだ難しい。まずは①～⑥のうち3つを「食べすぎない」ように意識してみよう。それだけで明らかな体調変化を感じるはず。

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松本人志さん側の弁護士「本人尋問可能性高い」 第1回口頭弁論｜日テレNEWS NNN - 日テレNEWS

ダウンタウンの松本人志さんが記事により名誉を傷つけられたとして、「週刊文春」側を訴えた裁判の第1回口頭弁論が28日始まり、閉廷後、弁護士は今後、松本さんの本人尋問を行う可能性も高いと語りました。中継です。

　　　　　　　◇

裁判は全面的に争うことになり、松本さん側の弁護士は、「現段階で和解の兆候はない」としています。

松本人志さんが、「週刊文春」に掲載された女性との性的行為に関する記事で名誉を傷つけられたとして、文藝春秋と編集長に対し、5億5000万円の慰謝料などを求めた裁判は、28日、第1回口頭弁論が開かれ、松本さんは出廷せず、およそ5分で閉廷しました。

「週刊文春」側は、記事は真実で、「被害を訴えた女性には複数回の取材を重ね、証言の具体性などを慎重に検討した」と主張し、全面的に争う姿勢を示しました。

閉廷後の取材で、松本さん側の弁護士は、今の松本さんの様子について、憔悴（しょうすい）した様子などはないと話し、出廷を拒否していないので今後本人尋問の可能性も高いと語りました。

また、記事で関連のあるほかの後輩芸人についても、立証の必要があれば出廷を依頼するとしています。

次回の期日は6月5日に決まり、審理は非公開で行われるということです。

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｢新卒の女性採用比率｣40％以上で年収高い100社 - 東洋経済オンライン

丹羽 夏海 : 東洋経済『就職四季報』編集部 著者フォロー

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2024/03/28 5:00

新卒採用で女性を積極的に採用している企業って？（写真：EKAKI／PIXTA）

2023年6月公表の「女性活躍・男女共同参画の重点方針（女性版骨太の方針）」で、政府は東証プライム市場に上場する企業の女性役員比率を2030年までに30%以上とする目標を示した。

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この目標達成には、女性社員の採用、女性管理職の育成が不可欠だ。しかし、厚生労働省の「令和4年度雇用均等基本調査」によると、2022年4月入社の新卒を採用した企業のうち、「女性総合職を一人も採用しなかった企業」は38.4％となっている。

そんななか、直近で新卒の女性社員を多く採用しているのはいったいどこなのか。『就職四季報』働きやすさ・女性活躍版から、2024年入社の新卒の女性採用比率が40%以上の企業をピックアップし、平均年収が高い順にランキングした。

注意点として、今回の女性採用比率は総合職・地域限定総合職・一般職などの採用区分によらず、全体の採用実績から比率を算出している。「女性の採用が多いが実は一般職ばかり」という企業も一部存在しているため、職種別の採用実績も『就職四季報』誌面で確認するといいだろう。

ツートップは鉄鋼専門商社

1位は伊藤忠丸紅鉄鋼、2位はJFE商事と、鉄鋼専門商社がツートップにランクインした。特にJFE商事は2023年、2024年入社の新卒女性全員を総合職として採用している。男性育休取得率も9割超と高水準で、男女ともに働きやすい職場づくりがされているようだ。

また、8位中外製薬、14位郵船ロジスティクス、30位SMBC日興証券、38位日本貿易保険（NEXI）、44位松井証券、61位カルビーは女性管理職比率も15％以上と高水準だ。さらに、33位芙蓉総合リース、34位ロート製薬は女性管理職比率30％以上となっている。

『就職四季報』働きやすさ・女性活躍版には、こういったジェンダーギャップに関わるデータのほか、テレワーク・転勤・住宅補助制度など、男女問わず働きやすい企業を見つけられる就活情報を多数掲載している。

また、公式サイト「シキホー！Mine」でも『就職四季報』編集部が、働きやすい企業の選び方のコツやホワイトな“隠れ優良企業”を紹介している。

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成果を出すマーケターは「抽象化力」が高い 「具体の思考」から脱する学習法 - ITmedia ビジネスオンライン

マーケティングはビジネスを成功に導く武器です。しかし、その領域は広範で専門性が高いことに加え、テクノロジーの進化や消費者ニーズの変化を常に反映させる必要があるため、簡単に扱えるようにはなりません。にもかかわらず、基本の学び方を理解せずに迷子になるマーケターが後を絶ちません。本連載では「マーケティングの学び方を学ぶ方法」を解説します。マーケティングの学習法を身に付けて初めて、マーケターのスタートラインに立つことができます。トライバルメディアハウスの「マーケティングの学び方を学ぶ塾」開校です。

　前回は、学習効率を加速させるアウトプット術の1つ目として、アウトプットの目的と心構え、「考える」ことと「書く」ことの重要性、そして具体的な方法について解説しました。

　続く今回は、学習効率を加速させるアウトプット術の2つ目として、学んだことから本質を抽出し、法則やパターンを見いだす（抽象化する）方法について解説します。

なぜ事例学習は危険なのか

　本連載の第3回、マーケ事例だけを学んでも“再現性”は高まらない　「筋の良い学習プロセス」の中で「How-Toや事例学習に注意！」と警鐘を鳴らしました。なぜそんなにも事例（だけの）学習が危険なのか。それは、事例が「具体の権化」だからです。

　A社の成功事例は「A社特有のマーケティング課題を解決するために実施した施策によって、A社の課題が解決した事例」です。その成功事例はA社の商品特性、強みや弱み、顧客基盤、競争環境、使える予算、タイミングといった最適性などが合致したから成功したのであり、B社がそのまままねても前提が違いすぎてうまくいきません。

　ここで行うべきは、A社の成功事例（＝具体）を完コピして自社にも採用することではなく、A社が実施して成功した「具体」から本質を抽出し、他社の事例（具体）も取り入れながらパターンや法則性を見いだすことです。これが「抽象化」といわれる作業です。

　現場では「理論やフレームは抽象的すぎて現場では使えない」「事例があれば分かりやすい」といった声が根強いですが、逆に「具体的な事例やTips」から “自社が” 成功する具体的な戦略など描けるのでしょうか。そんなことは絶対にありません。筋の良い戦略は、必ず「具体→抽象→具体」の縦移動からしか生まれないからです。

現場での実戦力は「抽象化力」に比例する

　再現性の高い筋の良い戦略を立てることができるようになるためには、具体と抽象を縦横無尽に行ったり来たりできる力が必要です。

　ビジネスコンサルタントで著述家の細谷功氏は、著書『「具体⇔抽象」トレーニング』（PHPビジネス新書）の中で「抽象化とは、ごく少数の言葉や図形で森羅万象を説明すること」とし、下図左の小さな正三角形が、右の大きな正三角形に変化していくことを「知の発展」と定義しています（本書は、本連載の『マーケティング学習の「必読書44選」　300社超の大企業を支援したマーケターが推薦』でも紹介しましたが、全マーケター必読の書です！）

出典：細谷 功 著『「具体⇔抽象」トレーニング」（PHPビジネス新書）

　細谷氏は、同書の中で問題解決には3つのパターンがあるとし、縦移動のない水平のみの論理展開は「筋が悪い」と述べています。

出典：細谷 功 著『「具体⇔抽象」トレーニング」（PHPビジネス新書）

　この（素晴らしく抽象化された）フレームを用い、よくあるマーケティング学習（インプット）からアウトプット（実戦）への流れを考察してみましょう。

（1）具体インプット→具体アウトプット

• A社の成功事例を学ぶ→A社の成功事例をまねする
• （TikTokがアツいとの評判を知る→）TikTokの本を読む→TikTokに取り組む
• （Z世代が注目されていると知る→）Z世代の本を読む→Z世代対策を講じる

（2）抽象インプット→抽象アウトプット

• 「◯◯はもう古い！　次は××だ」と学ぶ→◯◯をやめ、××を始める
• 新しい購買プロセスを学ぶ→それに当てはめて自社の戦略を練る
• ブランド戦略理論を学ぶ→理論に沿って戦略を策定する

（3）具体インプット→抽象化（思考）→具体アウトプット

• A社の成功事例を学ぶ→複数企業の成功事例から本質を抽出し、パターンや法則を見つけ出す→自社が採るべき施策を検討する
• 話題の新手法を学ぶ→何が新しいのかを抽出し、自社が取り組むべきかどうか考える→取り組むべきと判断した場合、自社にとって最適なチューニングを行う
• 新しい購買プロセスを学ぶ→何が新しいのか、以前のものは何がどう古くなったと言われているのか、本質を抽出し、自社が対応すべきことを考える→対応すべき場合、自社にとっての正しい購買プロセスを再設計する

　（3）で示した内容が「具体→抽象→具体」の縦移動です。

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大谷の潔白主張、米で高い関心 通訳の言い分二転三転、捜査の行方は：朝日新聞デジタル - 朝日新聞デジタル

　大リーグ・ドジャースの大谷翔平選手が25日、通訳だった水原一平氏の違法賭博疑惑について初めて公の場で語った姿は、米主要メディアでも一斉に速報され、米国民の高い関心をうかがわせた。

　米CNNは大谷選手が潔白を主張したことを取り上げ、今回のスキャンダルが「スター選手の一人に対する世間の理解を揺るがし、プロスポーツと賭博との密接な関係をあらためて浮かび上がらせた」と報じた。

　水原氏の違法賭博疑惑を詳報してきた米スポーツ専門局ESPNは、大リーグ機構（MLB）の関係者の話として、MLBが捜査当局から「制限なくこの問題に関して調査できる」との許可を得たとも伝えた。

　一方で、水原氏の言い分が二…

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＜新型コロナ＞後遺症の悩み 年代高いほど割合低め 神奈川県の調査を独自分析 ワクチン接種回数も影響：東京新聞 ... - 東京新聞

　神奈川県が実施した新型コロナウイルスのウェブアンケートを本紙が独自に分析したところ、感染歴のある人のうち、年代が若く、ワクチン接種回数が少ないほど、後遺症に悩む割合が高い傾向を示した。後遺症は長期間に及ぶことがあるため、県は新型コロナ対応を簡素化する4月以降もホームページで外来医療機関の公表を続ける。（志村彰太）

　本紙は、県が昨年10月にLINE公式アカウント「新型コロナ対策パーソナルサポート」で実施した後遺症の県民アンケートについて、集計前データを情報公開請求。開示資料のうち、感染歴があると答えた9604人を分析対象とした。

　ワクチン接種回数を分類できた9437人のうち、後遺症に「悩んでいる」「悩んでいた」と回答したのは4238人。年代別に見ると、10歳未満～20代は接種「0回」から「2回」までの6割超が後遺症に悩んでいたのに対し、「4回」は44％、「5回」は14％で、回数が多いほど後遺症に悩む割合が低かった。他の年代も傾向は変わらず、30～40代は「0回」が63％で「6回」は49％、50～60代は「0回」が61％で「6回」が40％、70代以上は「0回」が37％で「6回」が29％だった。

　厚生労働省によると、ワクチン接種が後遺症の発症を減らす可能性は指摘されているが、見解は確立されておらず、「さらなる検討が必要」という。

　後遺症の具体的な症状は、年代別に大きな違いはなかった。一方、感染時の症状をそのまま引きずる傾向があり、中でも記憶障害や抑うつ、息切れ、脱毛で顕著だった。

　今回の分析では、年代が高いほど後遺症に悩む割合が低く、その傾向はワクチン接種回数の多さよりも強く出た。川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長は「後遺症は、免疫学的、病理学的な要因に加え、個人を取り巻く環境や日常生活の様子、精神状態の影響もある」と指摘。若いほど微妙な体調の変化に気付き、悩みがちという可能性もあるという見方を示した。

　このウェブアンケートは、未感染者を含む1万8260人が回答。県は昨年末、単純集計結果を発表したが、複数の質問項目を重ねて分析する「クロス集計」はほぼ未実施だった。回答者は7割が女性、半数が40～50代と偏りがあり、後遺症の割合や傾向は実態を正確に反映していない可能性がある。

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